DXとは、「企業がデジタル技術によってビジネスモデルや業務そのものを変革し、ビジネス環境の激しい変化に合わせて自社の競争率を高めること」を指しています。
これを目標として、多くの企業がDX推進を行っています。
ただ、DX推進において欠かせないのが「DXを推進するために必要な人材の育成」です。
今回は、DX人材とその育成について解説するとともに、企業が行った育成事例を紹介します。
「自社でDX人材を育成しようと思うが、やり方がわからない」
「そもそもDX人材とはどのようなものなのかわからない」
「DX人材育成について他企業の例が知りたい」
という方は、是非参考にしてみてください。
DX人材とは
DX人材とは、端的に言えば「企業内でDXを推進するために必要な人材のこと」です。
では、具体的にどのような人材が必要なのでしょうか。
ここでは、「DX人材に求められること」「役割やスキル」「育てるメリット」について解説していきます。
早速見ていきましょう。
DX人材はDX推進の要
DX人材とは、「DXを推進するうえで必要になる人材のこと」ですが、ただデジタル技術に精通している人材を指しているわけではありません。
経済産業省は、DX人材について、「デジタルトランスフォーメーションを推進するガイドライン内で、以下のように定義しています。
「DX 推進部門におけるデジタル技術やデータ活用に精通した人材」
「各事業部門において、業務内容に精通しつつ、デジタルで何ができるかを理解し、DXの取り組みをリードする人材、その実行を担っていく人材」
簡単に言えば、「デジタル技術に精通した人材だけでなく、DXのプロジェクトを円滑に進めるための人材のことを指している」のです。
DX人材の役割
DX人材には、デジタル技術に関しての知識だけでなく、さまざまな能力や適性、役割が求められます。
自社に必要な人材を1人育成したり、発見したりするのも中々一苦労です。
ただ、DX人材は1人いれば良いというものではなく、複数人の人材を適材適所で使う必要があります。
DXの推進には、個人で取り組むよりもチームであたることが多いため、メンバー同士で補完しあえばよいというのが一般的な考え方です。
まず、DX推進に必要不可欠な職種とその役割を見てみましょう。
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職種 |
役割 |
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プロデューサー |
DX実現を主導するリーダー |
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ビジネスデザイナー |
企画・立案・推進を担う |
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アーキテクト |
DXやデジタルビジネスに関するシステム設計 |
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UX/UIデザイナー |
システムをユーザー向けにデザインする |
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エンジニア |
デジタルシステムの実装及びインフラ構築 |
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データサイエンティスト |
DXに関するデジタル技術やデータ解析 |
参考：「デジタルトランスフォーメーションを推進人材の機能と役割の在り方に関する調査」（IPA）
このように、さまざまな能力を持った人材が複数必要です。
企業は誰をどのような目的で育成するのかを、それぞれの役割に合わせて明確に決めておく必要があります。
IPA（情報処理推進機構）の調査によれば、企画・立案・推進をするビジネスデザイナーと、全体を統括するプロデューサーが最も重要であるとされています。
つまりは、「デジタル技術を扱うプロだけでなく、デジタル技術に関する知識を持ちながら、効率よく適切なDX化をチームで推し進められる人材」が必要なのです。
求められるスキル
DX人材が担当する職種によって、求められるスキルやその内訳が違います。
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職種 |
主に必要となるスキル |
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プロデューサー |
マネジメントスキル |
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ビジネスデザイナー |
事業の企画力、構築力 |
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アーキテクト |
システム構造の知識、新システムを構築するための発想力 |
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UX/UIデザイナー |
UI・UXの知識 |
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エンジニア |
プログラミングに関する高度な知識や技術 |
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データサイエンティスト |
データサイエンスの知識と分析力 |
もちろんIT関連の知識や最新技術の知識はもちろん必要です。
ただ、育成するとなると、それぞれの職種に合ったスキルを身に付けさせる必要があります。
なぜDX人材が求められているのか
現在、世間一般にもデジタル技術が普及しており、スマホやPCを使って生活するのが普通のこととなりました。
また、新型感染症や働き方改革の影響で、テレワークなどのデジタル技術を使った働き方も急速に進んでいます。
消費者の行動や社員の働き方が多様化しているため、企業でもDX推進による変革が強く求められているのです。
ただ、デジタル技術を活用できる人材は不足しており、DX推進が進められない現状があります。
そのため、サービスを提供する企業側の人材育成が急務となっているのです。
DX人材の育成方法
ここでは、DX人材の育成方法について、6つのポイントに絞って言及していきます。
- 自社の求めるDX人材像をまとめる
- 人材を見つける
- 座学で知識とマインドを学ぶ
- 最初は小規模なプロジェクトから
- 社内外でネットワークを作る
- 社内外でネットワークを作る
それでは見ていきましょう。
自社の求めるDX人材像をまとめる
DX人材といっても、多種多様な職種・役割があります。
やみくもに社員にデジタル技術に関する知識を身につけさせたり、能力のある人材を採用しても、自社の利益につながらない可能性があります。
DXの最終的な目標は事業変革であり、会社の業績を上げることです。
自社にどのような人材が必要なのかを見極めておかないと、最終的に徒労に終わりかねません。
まずは、必要な人材の人物像を固めてから、育成に入りましょう。
人材を見つける
DX人材で特に重要なのは、円滑なプロジェクトの推進や効率的な組織運用などのビジネススキルがある人を使うことです。
そんな、自社が求めるDX推進に必要な人材が、社内にいる可能性もあります。
社内の人材を育成することで、自社のビジネスに精通したDX推進において心強い戦力が確保できるでしょう。
ただ、社内で人材を見つけるには、育成する目的をはっきりさせ、欲しい人材の特徴を理解していなければなりません。
また、社外から採用するにしても、新事業や自社のDXを推進するために必要な人材かどうかを見極めなければなりません。
自社内の人材で誰がどの役割を果たせそうなのか、採用する人材にはどのようなスキルを求めるのかをしっかりと考え、まとめる必要があります。
役割や目的に合わせて、人材を見つけていきましょう。
座学で知識とマインドを学ぶ
まずは基本的な知識や考え方、マインドを身に付ける必要があります。
研修や講義、eラーニング、学習管理システムなど、効率よく質と量を兼ねた情報を学ぶ術が求められます。
社外講師を呼んで講演してもらうのも良い手でしょう。
最初は小規模なプロジェクトから
最も効率よく実行力を身に付けるには、OJTが効果的です。
座学で学んだスキル、マインドを実践に活かす訓練としてOJTは最適といえます。
しかし、実地の経験からしか得られない知識やマインドもあるため、OJTだけではカバーしきれない部分もあるでしょう。
そこで、プロジェクトを立ち上げて、実務の経験を積ませることが重要になります。
ただ、いきなり大規模なものをしないように注意が必要です。
失敗経験が印象に残ってしまい、人材が育たない可能性があります。
社内で完結する小規模なプロジェクトから始めることで、スキルも経験も少ない人材でも加わりやすく、成功体験が得られます。
社内外でネットワークを作る
育成では、過程の可視化と共有が大切です。
社内で情報が共有されていれば、他部署からでもサポートを行いやすい環境ができるほか、成功体験を共有することで、社内のモチベーションアップにもつながります。
育成部門内だけなど、閉じられた環境で育成することは避けるのが賢明です。
DX人材の育成事例
現在、大企業から中小企業まで、多くの企業がDX人材の育成をしています。
ここでは、実際に実施されているDX人材の育成例について紹介します。
自社に必要な育成の方法や、考え方の参考にしてみてください。
ダイキン工業
ダイキン工業は、AIを使って社内の課題解決を目指す方針を取りました。
そこで、大阪大学の協力の元、社内講座「代金情報技術大学（DICT）」を創設し、人材育成に務めています。
AIで社内課題解決を目指す「AI技術開発人材」、AIシステムを開発する「システム開発人材」、AIを使って新たな事業を展開するための「AI活用人材」の育成を目的としています。
選りすぐりの人材用に、管理職向け、技術開発者向け、システム開発者向け、新入社員を対象としたものまで、さまざまな講座が用意されています。
会社をあげて中長期的な計画の元、DX人材の育成を進めているのです。
キリンホールディングス
キリンホールディングスは、グループ全体の従業員のリテラシーの底上げを目的として、2021年に従業員を対象にした人材育成プログラム「キリンDX道場」を開講しました。
人材育成を専門とするパートナー企業と共同開発したプログラムであり、段階的に高いスキルを得られる仕組みになっています。
中でも、「ビジネスアーキテクト」を「事業の課題を見つけ、ICTを活用した課題解決を企画・設計し推進できる人材」として、育成に力を入れているようです。
まとめ：DX推進の為には人材の育成は必須
本記事では、「DX人材とは何か」「DX人材に求められているもの」「育成のやり方」「人材育成の例」について解説していきました。
- DX人材とは、「DXを推進するうえで必要になる人材であり、1人ではなく複数人のチームで企業のDX化を推進する人材たち」のこと
- DX人材は、さまざまな職種に分かれ、それぞれ立場に応じたスキルが求められる
- 育成に関しては、座学をはじめとしたインプットを行い、社内でお粉小さな事業を通して経験を積ませていく方法が最も効率が良い
DX人材育成は、DX化を進めるために必要不可欠であり、中長期的なプロジェクトとして育成していく必要があります。
これから企業のDX化をしていきたい人は、まず人材育成についてこの記事を参考にして取り組んでみてください。
なお、DXプロジェクトのマネジメントに課題のある方は、ぜひお問合せください。
下記資料では、プロジェクトを円滑に進めるポイントも記載していますので是非ご覧ください。
