どのようにして組織の文化を変革していったのか？

後　藤：2016年3月には、CCPMの適用範囲を拡大して、既にスタートしているプロジェクトにも適用しました。この時、山下様や鈴木様がプロジェクトマネージャーとして参画された事もポイントだったと思います。当初は、プロジェクトが忙しい時期に突入していたこともあり、CCPMの工程表作りなどが後回しになってしまいがちでしたが、やがて、自ら先頭に立って工夫しながら皆さまを引っ張っておられました。

宮内様：上手くいくかどうかも分からないものを広めるのは、誰しも抵抗感があります。忙しさゆえに改善活動を後回しにすることは、当然の反応だと思います。ただ、効果を最大にするためには広めるしかない。１プロジェクトだけで改善していても効果は限定的です。私は「何としても広めていくしかない」と思いました。

山下も鈴木もCCPMのメリットや効果を自分自身で勉強して実感して、TOCやCCPMに対して私と同じような感覚を持ったのだと思います。そこからは、自主的に改善しながら進めていってくれました。

後　藤：皆さんが活発に動かれ、部全体のパワーが非常に高まった時期でした。

宮内様：はい。彼らだけではなく、機構開発部長の栃原、無線開発部長の清木、システム開発部長の野口も自分から凄く動いています。

後　藤：皆さま、この活動に積極的に参加していただきました。朝会などへご参加されるだけではなく、ルールや仕組みづくりも積極的に調整してくださり、我々が不在の場面でも打ち合わせや準備を進めていただいたのは、とても大きかったです。

宮内様：一人でできる事はたかが知れています。みんなが「変えよう」と思って動いた事が、今までTOCが続いている理由だと思います。

部門長の誰か一人がそっぽ向くと、ハードウェア開発部門として回っていきません。

後　藤：2016年12月からは、ソフトウェア開発部門の皆さまもこの活動に加わりました。

宮内様：ソフトウェア開発部門の責任者である副事業部長の竹中を中心に、ソフトウェア開発部門の活動リーダーとして第三ソフト開発部長の里方が推進チームメンバーと共に、ソフトウェア開発部門にCCPMを導入しました。導入してからは、お客様から「ソフトウェアの完成度が高くなった」とのお言葉をいただくようになりました。

後　藤：同じ頃に、企画部門でも商品企画部マネージャーの後藤様を中心に活動が広がっていきました。部門の枠を超える動きが活性化したことにより、事業部全体で変革を推進するパワーが増えていきました。事業部全体のマネジメント変革活動はどんどん加速しました。

宮内様：今までに比べ、全体で情報共有できるようになり、部門間の連携が加速しました。何よりも、縦割りではなく、事業部全体がチームとして動いている感覚になり、職場の雰囲気が凄く良くなりました。

また、立場に関係なく、変えなければいけない事に気付いた人が増えた事も成果と思っています。

後　藤：力になりますね。動きも生まれます。

宮内様：ビーイング様のサポートにも、とても助けられました。これだけ親身になって、きめ細やかに取り組んでくれるコンサルタントを私は知りません。データやレポートを提出して、後は自分たちで考えてください、というコンサルタントが多いと聞いていますが、そのようなことがないので非常にありがたかったです。まるで会社の一員のように接してくださりました。

後　藤：最後に、今後の目標を教えてください。

宮内様：私たちの目標は、“驚きを未来の常識に変える一番の発明企業になる”ことです。創業者のメッセージである“人にまねされる商品をつくれ”を実践したいと思っています。

TOCを定着させる事から始めます。きちんと仕組みを作り、それが回るようになること。そうするとマネジメントも変わってくると思います。

後　藤：原点は初めからブレていませんね。

宮内様：それができないなら、TOCをやる価値はありません。
そうなれるように、これからも頑張ります。